新NISAに合わせて投資家活動を開始していくにあたり
「どの銘柄買えばいいんだ！？」
と昨年末から現在に至るまで続く懊悩についてアウトプットしていきたいと思います。
今回は前回の反省を受け、改めてインデックス投資におけるコスト、つまり投資信託で言うところの信託報酬(隠れコスト込み)および、ETFで言うところの経費率について改めて考察とアウトプットをしていきたいと思います。
・インデックス投資に必要なコストとは？
インデックス/アクティブ問わず、基本的にETFおよび投資信託は特定のルールに基づいて複数の投資対象の証券を買い付けます。
仕組みとしては、
1.ファンド(直訳すると基金)と呼ばれる団体を作る
2.ファンドの運用目的(例：インデックス連動ならそのルール)を公開し、出資者を募集
3.出資者からお金を集めてルールに基づき運用
となります。
そして、信託報酬とは一般にこのファンドに掛かる人件費”だけ”の事を指します。
それ以外の運用に必要な諸々の経費は基本的には含みません。
(いわゆる隠れコストと呼ばれる物です)
諸々の経費を含む場合は経費率と呼称されますので、投資信託やETFの利用を検討する場合はこちらを見る必要があります。
・隠れコスト(諸本の経費)について
投資信託やETFの運用における、人件費以外で必要な経費は色々あります。
有名なところとして
・投資信託ファンドの初期設定費用
・インデックス指数の利用料金(既存の有名指数を使う場合)
・為替手数料(外国株買い付け)
・各国に設置された買付用ファンドの維持費
・対象指数連動済み既存ETF購入時の経費率(←！？)
以上が大まかに必要と考えられる、経費率になります。
なんか最後変な維持費があるように思えますが、いったんスルーします。
・経費率の相場
経費率の相場を知りたい場合、基本的には米国市場のETFを参考にすると良いです。
理由としては
1.米国ETFの経費率は運営コスト全てを表記しなければならないと定められている。
2.日本国内で購入できる外国株インデックスファンドは基本的に既存の米国ETFの後追い。
3.Bloomberg等のホームページで和訳公開されており、日本人でも簡単に調べられる。
以上の事から、特定の海外インデックスを採用した投資信託を購入する場合、本家本元のETF経費率を基準に考えると良いです。
ただ、基本的にETFは日本の同じインデックスを採用した金融商品に比べると、経費率はかなり安いです。
その理由は三つあって、
一つ目は、基本的に米国ファンドは日本ファンドよりも歴史が長いため、純資産額が潤沢であり、コストを低くしても運用が安定している為。
二つ目は、日本ファンドが米国インデックスを扱う場合は為替交換等、現地ファンドより諸々のコストがかさむ為。
三つ目は、指数割合を再現する為に直接現物を保有するのではなく、既に再現している米国ETFをそのまま買っているケースがあり、本家本元のETF経費率がそのまま上乗せされる為。
正直、三つ目に関しては日本ファンドの手抜きにしか思えませんが、
米国ETFは経費率は安くてもその人気から一株あたりの値段は5千円～1万円以上が当たり前と軒並み高騰しており、
日本の一般人が買い付けるにはかなりハードルが高いです。
それを100円から購入できるように面倒な調整をしている事を考えると……まあ、致し方無いのかな？とも思います。
また、日本人の文化としてあまり投資アレルギーのようなところがある事から、どれだけ良い指数であっても純資産額が増えず、コストダウンが図れなかったという側面もあります。
なのでまあ、日本の国内ファンドが割高なのはしょうがないと思います。
とはいえ、新NISAを期に新規設定されたファンドの経費率基準として、
本家本元ETFの+0.1～0.2％くらいの経費率でファンドがバンバン作られているので、それくらいが相場と見ていいでしょう。
私が調べた限りの米国ETF経費率の肌感覚としては
・メジャーなインデックスETFは0.1％未満
・中堅ETFは0.1％～0.2％台
・マニアックでハイリスクなETFは0.3％～0.4％台
なので、日本国内ファンドの場合はどんなに高くても経費率0.5％を超えてきたらぼったくりを疑った方が良いです。
一応、レバレッジギミックや個人ファンドマネージャーが運用する等、なにかしらのアクティブ要素が含まれているとコストが高騰する為、0.5％を超えていても不思議ではないかな？とは思います。
ただ、仮にその経費率は妥当な価格設定だったとしても、0.5％以上は明らかに割高である為、私含めて投資初心者の人は購入を避けるの方が無難です。
経費率が割高でもどうしてもそのインデックスが魅力的！という人は米国市場の本家本元ETFを買い付けた方が良いです。
米国市場の現物株は分配金の課税処理など面倒な上、
NISA制度と相性があまりよくありませんが、
オルカンやＳ＆Ｐ500のような大多数の人がオススメしてるものを買わず、
わざわざ0.5％超のマニアックファンドを選ぶ物好きこだわり派なら、
それくらい頑張っても良いと思います。
……まあ、私の事なんですけどね！(超特大ブーメラン)
冗談抜きで、自分の浅はかな選択に本当に後悔してます。
・コスト試算
基本的に経費率は、ファンドへの信託財産から差し引かれます。
これは支払い処理が楽になるメリットがある反面、投資家側から実際に掛かっている実費額が分かりづらくなるデメリットがあります。
0.1％と0.5％という数字は、一見するとそんなに大差がないように思えますが、よくよく考えると5倍差です。
年間での掛かる実費をＮＩＳＡ枠基準で計算すると
10万円の資産を運用した場合、百円円と五百円ですが、
120万円の資産を運用した場合、千二百円と六千円、
600万円の資産を運用した場合、六千円と三万円
1800万円の資産を運用した場合、一万八千円と九万円
と、0.4％差で資産運用管理の年間固定費が七万円くらい差がつきます。
これはあくまで元本のみで計算しましたが、資産形成が順調であればあるほどこの差は顕著に出てきます。
「でも、そこまで増えているなら七万円ぐらい誤差だよ～」という人はいるかもしれませんが、その七万円分が再投資に回っていれば、数年は早く目標額に貯まっていたはずです。
さらに言えば、基本的にハイリスクな商品に対して高経費率が設定されている為、一度でも暴落や長期的な不況に見舞われた場合、資産に甚大なダメージが直撃しやすく、回復に時間がかかります。
その拡大の間も、これらの経費率はキッチリと取られます。
インデックス指数そのものを信じて復活するのを待っている間も、容赦なく毟っていきます。
自分が耐えられても、他の人は耐えられないかもしれない。
受益口者が減った場合、繰り上げ償還によって強制的な損益利確が行われるかもしれない。
そういった莫大なストレスを受けて数年過ごす覚悟はあなたにありますか？
……と、私は自問自答をした結果、自分の精神力では無理と判断した結果FANG+の売却を行いました。
・コストの妥当性
経費率のコスト値が妥当かどうかについては、人それぞれになるかと思われます。
とはいえ、いくつかのポイントがあります。
・分散数
・分散先
・構成比率銘柄の選定基準
・保持銘柄の比率ルール
・レバレッジ等のギミック
・相場に対する割安性
などと言ったポイントがあります。
これらのルールに対して
「インデックス指数に魅力があるか？
個人で再現するのは難しいか？
既に似たようなインデックスで代用できないのか？」
といった部分から、そのファンド運営者に対する評価を行ってから、購入を検討すると良いと思われます。
次回からブロ主のＮＩＳＡの採用構成銘柄の再選定を行っていきたいと思います。
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